約10年後に円建てで 元本確保をめざします ゴールドマン・サックス社債 将来の成果を示唆保証するものではありません 購入申込期間10月30日(火)まで
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将来の成果を示唆保証するものではありません
- 投資は自己責任で
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購入申込期間 10月1日(月)~10月30日(火)

インターネットでの
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10年後に元本確保をめざすことで
10年後の不安感を軽減しながら、資産運用ができるファンド
- ※当ページ中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。
約10年後に円建てで元本確保をめざします
1
ゴールドマン・サックス社債は、ゴールドマン・サックス・ファイナンス・コープ・インターナショナルが発行し、ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクによる保証が付されます。
世界有数の金融グループ ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インク
ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクは、投資銀行業務、証券業務および投資運用業務を中心に、企業、金融機関、政府機関、個人など多岐にわたるお客さまを対象に幅広い金融サービスを提供している世界有数の金融機関です。1869年に創業、ニューヨークを本拠地として、世界の主要な金融市場に拠点を擁しています。
総資産
約107兆3,264億円
- ※2018年6月末時点
- ※1米ドル=110.76円(2018年6月29日時点)で換算しています。
- 出所:ゴールドマン・サックス証券株式会社のデータをもとにアセットマネジメントOne作成
- ※2018年7月31日時点
- ※格付けは当ファンドに組み入れる債券のものとは異なります。
- ※発行体格付けを使用。
- 出所:R&Iの情報をもとにアセットマネジメントOne作成
- ※投資する債券の発行体等が債務不履行となった場合等には、元本確保できない場合があります。
信託期間中にファンドを解約した場合やファンドが繰上償還された場合等には、解約価額や償還価額が元本を下回る場合があります。
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固定クーポンを基本報酬に充当することで、当ファンドの償還時の元本確保をめざします。
- ※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
国際分散投資戦略によるリターンの獲得をめざします
1
実績連動クーポンは幅広い資産を投資対象とした国際分散投資戦略の成果を表す指数(国際分散投資戦略指数)のパフォーマンスを基に決定されます。
アセットマネジメントOneは2012年10月に同様の国際分散投資戦略による運用を開始しました。
同戦略は多くの投資家から高い評価を獲得し、国際分散投資戦略として国内最大級の運用残高を誇ります。
日本最大級の運用会社 アセットマネジメントOne株式会社
アセットマネジメントOneは、2016年10月にDIAMアセットマネジメント、みずほ信託銀行(資産運用部門)、みずほ投信投資顧問および新光投信の4社が統合し、発足しました。国内外のお客さまからお預かりした50兆円を超える資産を日々運用しています。
運用資産残高
約56兆6,731億円
- ※2018年3月末時点
- ※期間:2012年10月末~2018年7月末(月次)
- ※実質的に分配金のもととなる実績連動クーポンは、国際分散投資戦略指数のパフォーマンスに基づき算出されます。
- ※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
ファンドの仕組み
- *1 国際分散投資戦略によるリターンに連動します。
- *2 国際分散投資戦略の累積収益がマイナスの場合は、実績連動クーポンはゼロになります。またその場合、分配金は支払われません。なお、10回目の実績連動クーポン(成功報酬等控除後)は、分配金としてではなく、ファンドの償還金額として支払われます。
- ※満期まで保有することを前提とし、原則として銘柄入替は行ないません。
- ※上記は当ファンドをご理解いただくためのイメージ図です。
- ※投資する債券の発行体等が債務不履行となった場合等には、元本確保できない場合があります。信託期間中にファンドを解約した場合やファンドが繰上償還された場合等には、解約価額や償還価額が元本を下回る場合があります。
- ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。分配対象額が少額の場合には、分配を行なわない場合があります。
投資信託のお取引にあたってのリスク・留意点について
主なリスクおよび留意点
- 投資信託にかかるリスクについて
- ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託にかかる手数料等について
- 投資信託にご投資いただくお客さまには、銘柄ごとに設定された販売手数料および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費等をご負担いただく場合があります。
- ご投資にあたっての留意点
- 投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。
- 収益分配金に関する留意事項
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 - 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
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