この記事は、2018年1月12日21:50に更新しました。
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東海東京証券 12月 1月の個人向け国債キャンペーン 還元率 0.3% 0.4% 2018年1月31日迄 オススメ
東海東京証券から、本日1月12日にメールを頂いていました。
東海東京証券 12月 1月の個人向け国債キャンペーン 還元率 0.3%。低金利時代の今、オススメです。
オンライントレードで、2018年1月31日迄、です。
私も、申し込む予定です。
今、現在、東海東京証券のリンク先
取り急ぎ、コピー・アンド・ペーストしておきます。
キャンペーンの内容は予告無く変更または中止となる場合があります。
とのことです。
受付期間が終了しないうちに、
みなさん、検討してみて下さい。
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東海東京証券の12月・1月の個人向け国債キャンペーン
キャンペーン概要
| 名称 | 東海東京証券の12月・1月の個人向け国債キャンペーン |
|---|---|
| 期間 | 2017年12月7日（木）～2018年1月31日（水） 《2017年12月募集》2017年12月7日（木）～29日（金） 《2018年1月募集》2018年1月12日（金）～31日（水） |
| 対象者 | 2017年12月・2018年1月募集の「個人向け国債（変動10年債、固定5年債）」を500万円以上ご購入いただいたお客様 |
| 対象商品 | 《2017年12月の個人向け国債》 《2018年1月の個人向け国債》 |
| 対象金額 （※1） | 個人向け国債のご購入金額の合計から､2017年12月4日(月)から2018年2月9日(金)の期間に売却された個人向け国債(固定3年債も含む)の額面金額を差し引いた金額。 なお､ご購入金額は期間中の変動10年債、固定5年債のご購入金額をそれぞれで集計し、変動10年債、固定5年債は合算いたしません。 |
キャンペーン内容
| 対象金額（※1） | プレゼント金額 | |
|---|---|---|
| 変動10年 | 固定5年 | |
| 500万円～599万円 | 15,000円 | |
| 600万円～699万円 | 18,000円 | |
| 700万円～799万円 | 21,000円 | |
| 800万円～899万円 | 24,000円 | |
| 900万円～999万円 | 27,000円 | |
| 1,000万円 | 40,000円 | 30,000円 |
| 以降、100万増額毎に | 4,000円追加 | 3,000円追加 |
| 上限はございません。 | ||
今回のキャンペーン対象となる個人向け国債の発行条件等を必ずご確認ください。
[ご留意事項]
- ○オンライントレードでのお買付は、パソコンサイトから可能です。
- ○現金プレゼントは、2018年2月下旬頃にお客様の当社証券口座への入金を予定しています。
- ○現金プレゼント時に口座廃止のお手続き（相続手続きを含みます）をされている場合は、プレゼントの対象外となります。
- ○お受け取りになられたプレゼントは課税対象となる場合がございます。詳細は所轄税務署等にご相談ください。
- ○弊社、関係会社の役社員及びその家族は対象外です。
- ○キャンペーンの内容は予告無く変更または中止となる場合があります。
[個人向け国債の手数料およびご留意事項について]
- ○個人向け国債を募集によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。
- ○個人向け国債は発行から1年間、原則として中途換金はできません。個人向け国債を中途換金する際、原則として次の算式によって算出される中途換金調整額が、売却される額面金額に経過利子を加えた金額より差し引かれます。（◎変動10年：直前2回分の各利子（税引前）相当額×0.79685、◎固定5年、固定3年：2回分の各利子（税引前）相当額×0.79685）
- ○国内における税制について、個人のお客様の場合、特定公社債の利子については20.315％の税金が源泉徴収された後、申告不要または申告分離課税のいずれかを選択できます。譲渡損益および償還差損益は20.315％の申告分離課税の対象となり、上場株式等（特定公社債等を含む）の利子、配当等および譲渡損益等との損益通算が可能です。また、控除しきれない譲渡損失および償還差損は確定申告により翌年以降3年間の繰越控除の適用を受けることができます。将来、税制が変更された場合は取扱いが異なる可能性がありますので、ご留意ください。
- ○ご購入にあたっては、契約締結前交付書面をよくお読みください。
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東海東京証券の12月・1月の個人向け国債キャンペーン
私の要点まとめ
- 固定3年債はキャンペーン対象外とさせていただきます。
- また、現金プレゼントの上限はございません。
- 詳細はキャンペーン内容記載の表をご参照ください。
- キャンペーン概要
- キャンペーン内容
- ご留意事項キャンペーン概要
- 名称
- 東海東京証券の12月・1月の個人向け国債キャンペーン
- 期間
- 2017年12月7日（木）～2018年1月31日（水）
- 《2017年12月募集》2017年12月7日（木）～29日（金）
- 《2018年1月募集》2018年1月12日（金）～31日（水）
- 対象者
- 2017年12月・2018年1月募集の「個人向け国債（変動10年債、固定5年債）」を500万円以上ご購入いただいたお客様
- 対象商品
- 《2017年12月の個人向け国債》
- 第93回 個人向け国債（変動10年）
- 第81回 個人向け国債（固定5年）
- 《2018年1月の個人向け国債》
- 第94回 個人向け国債（変動10年）
- 第82回 個人向け国債（固定5年）
- 対象金額（※1） 個人向け国債のご購入金額の合計から､2017年12月4日(月)から2018年2月9日(金)の期間に売却された個人向け国債(固定3年債も含む)の額面金額を差し引いた金額。なお､ご購入金額は期間中の変動10年債、固定5年債のご購入金額をそれぞれで集計し、変動10年債、固定5年債は合算いたしません。
- キャンペーン内容
- 12月・1月募集の個人向け国債を500万円以上ご購入のお客様に現金プレゼント！
- 2017年12月の個人向け
- 国債第93回 個人向け国債（変動10年）
- 第81回 個人向け国債（固定5年）
- 2018年1月の個人向け
- 国債第94回 個人向け国債（変動10年）
- 第82回 個人向け国債（固定5年）
- 対象金額（※1） プレゼント金額変動10年 固定5年
- 500万円～599万円 15,000円
- 600万円～699万円 18,000円
- 700万円～799万円 21,000円
- 800万円～899万円 24,000円
- 900万円～999万円 27,000円
- 1,000万円 40,000円 30,000円以降、
- 100万増額毎に 4,000円追加 3,000円追加上限はございません。
- 今回のキャンペーン対象となる個人向け国債の発行条件等を必ずご確認ください。
- [ご留意事項]
- ○オンライントレードでのお買付は、パソコンサイトから可能です。
- ○現金プレゼントは、2018年2月下旬頃にお客様の当社証券口座への入金を予定しています。
- ○現金プレゼント時に口座廃止のお手続き（相続手続きを含みます）をされている場合は、プレゼントの対象外となります。
- ○お受け取りになられたプレゼントは課税対象となる場合がございます。詳細は所轄税務署等にご相談ください。
- ○弊社、関係会社の役社員及びその家族は対象外です。
- ○キャンペーンの内容は予告無く変更または中止となる場合があります。
- [個人向け国債の手数料およびご留意事項について]
- ○個人向け国債を募集によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。
- ○個人向け国債は発行から1年間、原則として中途換金はできません。
- 個人向け国債を中途換金する際、原則として次の算式によって算出される中途換金調整額が、売却される額面金額に経過利子を加えた金額より差し引かれます。
- （◎変動10年：直前2回分の各利子（税引前）相当額×0.79685、
- ◎固定5年、固定3年：2回分の各利子（税引前）相当額×0.79685）
- ○国内における税制について、個人のお客様の場合、特定公社債の利子については20.315％の税金が源泉徴収された後、申告不要または申告分離課税のいずれかを選択できます。
- 譲渡損益および償還差損益は20.315％の申告分離課税の対象となり、上場株式等（特定公社債等を含む）の利子、配当等および譲渡損益等との損益通算が可能です。
- また、控除しきれない譲渡損失および償還差損は確定申告により翌年以降3年間の繰越控除の適用を受けることができます。
- 将来、税制が変更された場合は取扱いが異なる可能性がありますので、ご留意ください。
- ○ご購入にあたっては、契約締結前交付書面をよくお読みください。
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では、また。
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